物流倉庫ができる自然災害対策 ～備蓄の実施～

こんにちは。中央株式会社の魅力をお伝えするライターの駒形です。

今回は、一般社団法人 日本物流団体連合会の 『自然災害時における 物流業のＢＣＰ作成ガイドライン』を参考に、備蓄の実施をお伝えします。
https://www.butsuryu.or.jp/asset/33803/view

災害に被災した後、倉庫や事務所に残ったスタッフや復旧に当たるメンバーのために、備蓄を用意しておきましょう。

被災の度合いによっては、すぐに自治体等から食料や水が届かないことも想定にいれて、食料や水は最低3日分の備蓄が望まれます。
備蓄後も賞味期限切れに注意して、定期的なチェックを行いましょう。

電気や水道、ガスが一時的に使えなくなることもありますので、毛布や救急用の機材、カセットコンロ、簡易トイレの準備も必要です。

会社の規模や倉庫の設置場所、扱っている商材によって、備蓄の量も異なってきますので、自社に必要な量や道具などを改めて見直すとよいでしょう。

主な備蓄例となります。参考に備えてみましょう。
出所）物流業における新型インフルエンザ対策ガイドライン準備マニュアル（抜粋）
http://www.jta.or.jp/rodotaisaku/pdf/inhuruenza.pdf

【備蓄例】
食料品：主食代替品、缶詰、飲料水、レトルト・インスタント食品・ゼリー等栄養補助食品
日常品：トイレットペーパー、ティッシュペーパー、洗剤、液状石鹸、生理用品
事業用品：タイヤ、燃料、エンジンオイル、コピー、プリンター消耗品
薬品：解熱剤、胃腸薬など薬、スポーツ飲料
感染防止用具：体温計、うがい薬、マスク、アルコールジェル、ビニール袋など
工具類：バール、のこぎり、スコップ、簡易ウィンチ、ローブ、防塵マスクなど
その他：懐中電灯、乾電池、携帯電話充電器、カセットコンロ、毛布、寝袋、洗面用具、水洗用の水、簡易トイレ、ライフジャケット

次回は、通信手段の多重化・データのバックアップについて紹介します。

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参考：一般社団法人 日本物流団体連合会
自然災害時における 物流業のＢＣＰ作成ガイドライン
https://www.butsuryu.or.jp/asset/33803/view